リハビリ職へ高まる期待
―自立支援・介護予防―
　リハビリテーション職にどのようなイメージをお持ちですか？リハビリの現場では医師や看護師のほかに、起きる・歩く・立つなどの運動機能にかかわる理学療法士（Physical Therapist：PT）、食べる・着替えるなど日常生活動作の獲得にかかわる作業療法士（Occupational Therapist：OT）、話す・聞く・飲み込むなどにかかわる言語聴覚士（Speech‐Language‐Hearing Therapist：ST）の３職種が大切な役割を担っており、活躍の場は急性期や回復期の病棟、介護施設、在宅分野など多岐にわたります。

　現在、これらリハビリのあり方が転換しつつあります。起きる・歩く・立つ・食べる・着替えるなどの生活動作を、可能な限り元の姿に戻すことに多くのエネルギーを費やしてきた今までのあり方から、例え元に戻らなくても今のままで社会参加の可能性を探っていく方向（自立支援）、さらにはリハビリを必要とする状態にならない「介護予防」を積極的に推進していく方向への転換です。
　リハビリ職が介護予防教室で高齢者に腰痛予防体操などを教えることはもちろん、そのような場をつくりだすように地域住民へ働きかけることもできるようになりました。また、リハビリ職が社会参加・自立支援の方向で介護職などにかかわることが評価されるなど、この転換を後押しする形で、介護保険法や介護報酬・診療報酬が改定されています。
　今回の協同のある風景では、リハビリ職が地域住民の健康づくりに積極的にかかわっている奄美医療生協を訪れました。